2026年9月11日
溝の口・高津区にお住まいで、以前SASの検査を受けたが『治療の対象ではない』と言われたことがある方へ
睡眠時無呼吸症候群の検査と治療は、2026年の診療報酬改定に伴い、大きく変わりました。
☑ 過去に検査を受けたがCPAPの治療対象外と言われた
☑ いびき・無呼吸はあるが病院に行くほどでもないと思っていた
☑ 睡眠時無呼吸症候群はあるといわれたが軽症だった
☑ CPAPを始めたいが、きちんと続けられるか不安がある
☑ 毎晩使うのが大変そうで、治療に踏み切れずにいる
2026年の診療報酬改定に伴い、睡眠時無呼吸症候群の検査と治療は大きく変わりました。
具体的な内容はこの記事で説明しますが、一言でいうと以下の3点に整理できます。
① 検査に伴ってCPAP治療を導入するハードルが下がった
② 患者さん自身も、CPAPを使用する際の使用時間がより重要になった
③ CPAP療法を行う医療機関側も、患者さんの厳密な管理を求められるようになった
つまり、CPAP療法を始めるハードル自体は下がった一方で、治療の意欲があってきちんと継続できる方にはお勧めできるが、治療をうまく続けられない場合は難しい、という方針になったと考えられます。
この記事では、どのように対象が広がったのか、また対象が広がった結果、CPAP療法を行うにあたって患者さんとクリニックが協力してどのような基準をクリアしていく必要があるのかを解説します。
なにが変わったのか？
①検査・適応のハードルが下がった
在宅での精密検査(ポリソムノグラフィー、PSG)の診療報酬が正式に定められたことで、入院を伴わない在宅でのPSG検査を正式に行えるようになりました。
また、CPAP導入の基準となる無呼吸低呼吸指数(AHI)も見直されています。
簡易検査でCPAPを導入するための基準:AHI 40以上 → AHI 30以上に変更
精密検査(PSG)でCPAPを導入するための基準:AHI 20以上 → AHI 15以上に変更
いずれの基準も下がったため、これまでCPAP治療の対象とならなかった方の中にも、新しい基準では治療の対象となるケースが出てくると考えられます。
② 患者さんに求められること:使用時間の重要性
CPAP治療を継続していただくうえで、患者さん自身にも一定の使用実績が求められるようになりました。
具体的には、直近3ヶ月間、すべての月で1日あたりの平均使用時間が1時間未満である場合、CPAP治療の管理にかかる保険診療の算定ができなくなる、という基準が設けられています。
逆にいえば、1日平均1時間以上の使用が続いていれば、この基準は問題になりません。
ただし、使用時間が短い状態が続くと治療効果自体も十分に得られないため、当院では日々の使用状況を確認しながら、無理なく続けられるようサポートしています。
③ クリニック側に求められること:厳密な管理体制
今回の改定では、CPAP治療を手厚くサポートする医療機関向けに「持続陽圧呼吸療法充実管理体制加算」という新しい加算が設けられました。この加算を算定するためには、クリニック側に一定の管理実績が求められます。
具体的には、直近3ヶ月の管理実績のうち、「CPAPを1日4時間以上使用した日が月20日以上」ある患者さんの割合が、全体の4割以上である必要があります。
これは、達成できない患者さんに治療の中止を求めるような制度ではありません。あくまでクリニック側が手厚い管理体制を維持できているかを問う基準であり、患者さんお一人お一人にとっては、当院がこれまで以上にきめ細かく使用状況を確認し、快適に続けられるようサポートする体制を強化する、という意味合いで捉えていただければと思います。
当院での取り組み
睡眠時無呼吸症候群の診断については、在宅での検査だけで完結できるよう、検査会社と協力体制を整えています。具体的には、検査機器の受け取り・返却のために来院いただく必要はなく、すべて宅配便でやり取りが完結する仕組みを整えています。
また、精密検査(ポリソムノグラフィー)をご自宅で行うことに不安がある患者さんについては、入院での検査を行える周辺医療機関と連携し、ご紹介できる体制を整えています。
治療面では、院長が日本呼吸器学会認定呼吸器専門医であるため、睡眠時無呼吸症候群を専門的に診療することができます。
治療がうまく続けられるかどうかも大切ですが、それと同じくらい、治療をうまく続けられない方をサポートすることも重要だと考えています。CPAPのレポートを確認しながら、続けられない理由についても患者さんのお悩みに耳を傾け、丁寧に汲み取るようにしています。
たとえば、
・鼻づまりで装着が苦しい方
・マスクのバンドの固定感が苦しい方
・途中でトイレに行くため起きてしまう方
・咳で目が覚めてしまう方
このような方々については、その原因そのものに対処することで、CPAPを長く続けていただけるようになると考えています。
結果として、患者さんご自身の体調の改善につながるだけでなく、先ほどご説明した使用時間の基準もクリアしやすくなります。
今回の診療報酬改定は、「検査をして、しっかりと睡眠時無呼吸症候群を治療したい」と考えている患者さんにはとても良いものであると考えています。
一方で、「とりあえず機器を借りているが使っていない」という患者さんについてはそもそも続けられない、という選択肢も出てきてしまうため、しっかりと上手に続けられる仕組みづくりが医療機関には求められていると考えます。
よくある質問
Q. 以前「軽症だから様子見」と言われました。基準改定で変わりますか?
「軽症」と言われた場合、AHI(無呼吸低呼吸指数)の数値が比較的低かった可能性が高いです。今回の改定でCPAP導入の基準そのものが引き下げられたため、以前は基準に届かなかった数値でも、新しい基準では治療の対象となっている可能性があります。一度、再検査をご検討いただくとよいでしょう。
Q. 他院で検査した結果でも、当院で相談できますか?
はい、ご相談いただけます。精密検査(ポリソムノグラフィー)は、これまで入院を前提とすることが多い検査でしたが、今後は入院を伴わない外来・在宅での実施が主流になっていくと考えられます。当院でも、入院を伴わない在宅でのポリソムノグラフィーを基本方針としていますので、他院での検査結果をお持ちの方も、精密検査の必要性を含めてお気軽にご相談ください。
Q. 再検査は必要ですか、それとも以前のデータで判断できますか?
以前の検査データを拝見してみないと、正確な判断は難しい部分があります。ただ、再検査を行うことで、CPAP治療の継続にかかわる管理料の算定基準(AHIの基準)を新たに上回る可能性もあるため、再検査を行うかどうかも含めて一度ご相談いただくことをおすすめします。
Q. CPAPの使用時間はどうやって確認するのですか?
CPAPをお貸出ししている管理会社を通じて、使用時間などのデータをクリニック側で確認できる仕組みになっています。当院では、このデータを診察のたびに患者さんと一緒に確認しながら、先月の使用状況や、改善できるポイントがあればその点を必ずお伝えするようにしています。
執筆・監修
執筆・監修
溝の口駅前内科・呼吸器内科 院長 高野賢治
（日本内科学会認定総合内科専門医／日本呼吸器学会認定呼吸器専門医／日本アレルギー学会認定アレルギー専門医）
参考文献
厚生労働省 令和8年度診療報酬改定
睡眠時無呼吸症候群(SAS)の診療ガイドライン2020(日本呼吸器学会・日本睡眠学会)
